会社でのバレンタイン施策とは？文化の遍歴とイベントアイデア

バレンタインデーは、世界中で愛を祝う日として知られています。国ごとに祝い方や、習慣が異なりますが、「女性から男性へ贈る」「チョコレートを贈る」といった習慣は日本独自のものです。

この記事では、バレンタインの起源や日本におけるバレンタイン文化の遍歴から、バレンタインを個人間の贈答から社員交流を促す企業イベントにするアイデアをお伝えします。

バレンタインの起源は諸説ありますが、紀元後3世紀のローマ帝国時代に処刑された司祭ウァレンティヌスを祭る日だったといわれています。

当時のローマ皇帝の強兵策のひとつとして、兵士たちの結婚が禁止されていたなか、ウァレンティヌスは司祭として、密かに若い兵士たちの結婚式をとり行っていたといわれています。これにより皇帝の怒りを買ったウァレンティヌスは、処刑され、その殉教の日が２月１４日でした。

この後、ウァレンティヌスは”聖バレンタイン”と敬われ、ローマカトリック教会は２月１４日を祭日としています。

日本におけるバレンタイン文化の流入は、宗教的意味合いは薄く、流通業界や製菓業界の試みとして始まりました。

昭和30年代（1950年代）後半には、バレンタインデーを積極的に売り出す動きとして、新聞広告が出されています。多くのチョコレート会社が販売戦略として、バレンタイン企画を行い、昭和40年代末から50年代にかけて、現在の「女性から男性へ贈る」「チョコレートを贈る」といった日本独自の文化が定着したといわれています。

日本独自のバレンタイン文化は、その後も変化を遂げています。昭和後期になると、販売活動やメディア報道により、「義理チョコ」という語が広まり、女性が職場の男性に気軽に贈る慣例として定着しました。

その後、義理チョコ文化は平成初期にピークを迎え、平成中頃からは、個人の負担軽減、職場の公平性、ジェンダー配慮などの観点から、「義理チョコ廃止」の動きが見られます。

「義理チョコ廃止」の動きの中で、企業側が「本来業務に集中してほしい」という意図から、義理チョコを禁止にする事例も見受けられます。とはいえ、こうしたイベントは、社員同士のコミュニケーションの場としても利用できるもの。ここでは、新しく企業イベントとしてバレンタインを楽しむアイデアを提案いたします。

個人間で用意する負担は、企業側が福利厚生の一環として、チョコレートをケータリングとして全従業員へ提供することで解消することができます。チョコレートを受け取るスペースを華やかにすることで、自然と笑顔や会話を引き出し、社員同士のコミュニケーション促進も期待できます。

個人間の贈答を控え、バレンタインデーを「愛を伝える日」から、「感謝を伝える日」として、企業側がサンクスカードを用意することもおすすめです。普段なかなか伝えきれない「ありがとう」をカードに書くと、書いた相手にお菓子などのプチギフトとカードが届きます。評価とは関係なく、純粋な「ありがとう」が贈れるため、部署を越えた交流にも繋がります。

社員に限らず、社員の家族も招くことができる「体験アクティビティ」の企画はいかがでしょうか。社員旅行など大きな企画が難しくても、例えばバレンタインにちなんだスイーツづくりの体験は、「料理」という共通の体験を通して、社員同士のコミュニケーション活性化にも繋がります。

バレンタインに限らず、社内イベントの準備は、多くの手配や調整が必要となり、担当者の負担が大きくなりがちです。

弊社サービスの三越伊勢丹 法人外商グループなら、ケータリングや会場設営、贈答品の準備といった多方面の対応を、グループ会社と連携して一貫してサポートすることが可能です。

窓口は三越伊勢丹 法人外商グループに一本化されるため、複数の外部パートナーに依頼する煩雑さがありません。豊富な実績を基に、上質なおもてなしの場をスムーズに実現いたします。

日本独自のバレンタイン文化は、「義理チョコ」が控えられるようになった今でも、「女性から男性へ贈る」に限らず、友人同士で贈る「友チョコ」や、自分へのご褒美として贈る「ご褒美チョコ」、さらには男性から女性へ贈る「逆チョコ」など、変化し続けています。

チョコレートの贈答にこだわらず、企業の福利厚生イベントを行うことで、バレンタインデーは社員同士の交流の日と位置付けることが可能です。

『三越伊勢丹 法人外商グループ』では、グループ会社と連携し、ケータリングや会場設営、贈答品の準備までワンストップで対応しています。

企業としてのバレンタインデーの位置づけにお悩みのご担当者さまは、ぜひ一度ご相談ください。