企業の防災対策に必要な食べ物とは？備蓄の基本条件と準備のポイント

災害時に備えた食べ物の準備は、非常時の安心感を高めるだけでなく、体力や健康を維持し、冷静に行動するための重要な対策のひとつです。しかし、防災用の食べ物は「とりあえず用意すればよい」というものではなく、内容や選び方によって実用性に大きな差が生まれます。

この記事では、防災のために準備しておきたい食べ物の種類や、災害時を想定した選び方の基本条件、さらに法人が備蓄を行う際に押さえておきたいポイントについてご紹介します。

災害時には、物流の停止やライフラインの断絶により、普段当たり前に手に入る食べ物が急に入手できなくなることがあります。そんな非常時でも、体力や健康を維持し、落ち着いて行動するためには「何を備えておくか」が非常に重要です。

ここでは、防災のために準備しておきたい食べ物をご紹介します。

主食は、防災のために準備しておきたい食べ物の中心となる存在です。

ご飯やパン、麺類などの主食は、食事のベースとなり、エネルギーを安定して摂取するために欠かせません。災害時は食事の選択肢が限られやすく、十分な量を確保できないケースも少なくありませんが、主食を備蓄しておくことで、非常時でも一定の食事量を確保しやすくなります。

また、主食があることで、缶詰やレトルトのおかずと組み合わせた食事がしやすくなり、食生活の偏りを防ぐ点でも重要です。

主食類に加えて、おかずやタンパク源となる食べ物を組み合わせることで、食事としての形を整えやすくなります。

災害時の食事は、どうしてもご飯やパンなど炭水化物中心になりがちで、ビタミン・ミネラル、たんぱく質が不足しやすい傾向があります。そのため、魚・肉・大豆製品などの缶詰やレトルト食品を備えておくことは非常に有効です。これらは常温で長期保存が可能なうえ、調理の手間をかけずに手軽にたんぱく質を摂取できます。

さらに、切り干し大根や乾燥わかめなどの乾物、野菜缶詰、フリーズドライの味噌汁やスープ類を取り入れることで、非常時でも不足しがちなビタミンやミネラルを補いやすくなります。主食と組み合わせて備えることで、災害時でも栄養バランスに配慮した食事を続けやすくなるでしょう。

補助食品や間食は、主食やおかずを補う位置づけの食べ物です。

食事量が限られやすい災害時でも取り入れやすく、エネルギーや栄養を手軽に補給できる点が特徴です。調理を必要とせず、そのまま食べられるものが多いため、防災用の食べ物として主食類やおかずとあわせて備えられることが一般的です。

また、甘味や食感のある食品は、非常時のストレス軽減や気分転換につながる点でも役立ちます。

災害時に備えて食べ物を準備する際は、普段の食生活とは異なる視点で選ぶことが重要です。非常時は電気・ガス・水道などのライフラインが使えない状況も想定されるため、「保存性」「調理のしやすさ」「食べやすさ」などを考慮した備えが求められます。

ここでは、災害時を想定した食べ物選びの基本条件をご紹介します。

災害時には、冷蔵庫や冷凍庫などの設備が使用できなくなる可能性があります。

停電が長引くケースも想定されるため、防災用の食べ物は、冷蔵・冷凍に頼らず常温で保管できるものを前提に選ぶことが一般的です。常温保存が可能な食品であれば、保管場所を選びにくく、災害発生時にも状態を気にせず取り出しやすくなります

日常的な備蓄や定期的な入れ替えを行ううえでも、常温保存できるかどうかは重要なポイントです。

防災用の食べ物は、一定期間保存できることが前提となります。

保存期間が短い食品は、頻繁な入れ替えや管理が必要になりますが、長期保存が可能な食品であれば、備蓄後すぐに消費・交換する必要がなく、計画的に管理しやすくなります。賞味期限を把握しながら無理なく備蓄を続けるためにも、保存期間の長さは、防災用の食べ物を選ぶうえで重要な条件のひとつです。

災害時には、電気・ガス・水道などのライフラインが使用できない状況も想定されます。

そのため、防災用の食べ物は、加熱や調理を前提とせず、そのまま食べられるものや、少ない水や簡単な加熱で対応できるものを選ぶことが重要です。調理環境が限られる非常時でも無理なく食事を取れる食品を備えておくことで、混乱した状況下でも安定した食生活を維持しやすくなります。

法人で防災用の食べ物を備える場合は、特定の人に偏らないことも重要な観点となります。

味付けや香り、食感などに極端な特徴がない食品であれば、年齢や性別を問わず受け入れられやすく、非常時にも配布しやすくなります。

また、やわらかさや食べやすさに配慮された食品は、高齢者や体調が万全でない人にも対応しやすい点が特徴です。幅広い人が無理なく口にできる食品を選ぶことが、防災備蓄として一般的に重視されています。

法人が防災用の食べ物を備える際には、個人や家庭での備えとは異なる視点が求められます。従業員や利用者など、複数人分の食事を想定する必要があるため、必要な備蓄量や日数の考え方に加え、日常的な管理や更新のしやすさも重要なポイントとなります。

ここでは、法人が防災用の食べ物を備える際に考慮すべきポイントをご紹介します。

法人の防災用の食べ物は、従業員数を基準に備蓄量を検討することが基本となります。

災害時には、交通機関の停止や周辺環境の混乱により、帰宅困難者が発生する可能性があります。そのため、オフィスや施設内で一定期間過ごすことを想定した備えが必要です。一般的には、1人あたり1日2〜3食分を目安に、最低3日分の食べ物を準備するという考え方が広く用いられています。

ただし、必要な備蓄日数は、事業所の立地条件や従業員の通勤手段、勤務形態などによって異なります。自社の状況を踏まえたうえで、現実的かつ無理のない日数と備蓄量を設定することが重要です。

防災用の食べ物は、備蓄したあとの管理や更新のしやすさも重要なポイントです。

賞味期限切れを防ぐためには、長期保存が可能な食べ物を選ぶことに加え、日常的に消費・補充を行う「ローリングストック」の考え方を取り入れると、管理の負担を抑えやすくなります。

また、備蓄する食品の種類を増やしすぎないことや、配布・管理がしやすい個包装の食べ物を選ぶことも、法人にとっては扱いやすさにつながります。限られた担当者でも無理なく管理できる体制を意識することが、防災備蓄を継続していくうえで重要といえます。

三越伊勢丹 法人外商グループでは、企業・団体向けに防災用品の準備全般に関する提案を行っています。従業員数やオフィス環境、災害時に想定される滞在日数などを踏まえ、食べ物の備蓄はもちろん、防災に必要な各種備品やその管理・運用方法まで含めたトータルな提案が可能です。

百貨店として培ってきた品質管理や商品選定のノウハウを活かし、企業ごとの状況に合わせた無理のない備蓄計画を立てられる点も特徴です。「何を、どの程度準備すればよいのかわからない」「管理や運用まで含めて相談したい」といった法人ならではの悩みに応えるサービスとして、防災対策を総合的にサポートいたします。

災害時に備えた食べ物の準備は、非常時の安心感や事業継続を支える重要な要素です。主食・おかず・補助食品をバランスよく備えることに加え、常温保存や長期保存、調理のしやすさ、誰でも食べやすいかといった条件を踏まえて選ぶことが求められます。法人の場合は、従業員数を基準とした備蓄量や日数の設定、管理・更新のしやすさまで含めて検討することが、無理のない防災対策につながります。

『三越伊勢丹 法人外商グループ』では、企業・団体向けに、防災用の食べ物をはじめとした備蓄品の選定から管理・運用までをトータルでサポートしています。防災用品の準備に不安や悩みを感じているご担当者さまは、ぜひ一度ご相談ください。